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改めて昨年の成約事例傾向を振り返る

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(公財)東日本不動産流通機構(東日本レインズ)はこのたび、「築年数から見た首都圏の不動産流通市場(2015年)」を発表した。同機構に登録された不動産物件のうち、首都圏における中古マンションおよび中古一戸建て住宅の成約・新規登録物件について、築年数(建築後経過年数)の観点から見た平成27年(1~12月)の動向をまとめたもの。

 流通機構については、不動産基礎知識:買う「指定流通機構(レインズ)とは」を参照

首都圏の中古住宅の成約物件、「築10年以下」と「築31年以上」の割合がそれぞれ拡大

平均築年数について見ると、同機構を通じて平成27年に成約した中古マンションでは20.13年(前年19.63年)、新規登録物件では22.05年(同21.77年)と、前年よりも上昇した。中古一戸建ての成約物件では20.60年(同20.48年)、新規登録物件では21.64年(同21.03年)となり、中古マンションと同じく前年から上昇する結果となった。

築年帯別構成比率を見ると、中古マンションの成約物件では、築10年以下の築浅物件の割合が29.3%(同28.7%)、築31年以上が25.1%(同22.7%)と、それぞれ拡大した(図)。新規登録物件では築31年以上が28.7%(同27.5%)と、拡大傾向が続いている。成約物件と新規登録物件の各築年帯別比率を比べると、「築10年以内および築21~25年の各築年帯で成約物件の比率が上回っている」という結果になった。
中古一戸建ての成約物件では、中古マンションと同様、築10年以下の築浅物件が22.4%(同22.0%)、築31年以上が20.6%(同20.2%)とそれぞれ拡大した。成約物件と新規登録物件の各築年帯別比率を比べると、「築20年以内の各築年帯でそろって成約物件の比率が上回っている」という結果になった。

図:築年帯別構成比率
図:築年帯別構成比率

※(公財)東日本不動産流通機構 「築年数から見た首都圏の不動産流通市場(2015年)」より抜粋して作成

中古マンション成約価格、築0~5年が5,000万円台、築21年以上は2,000万円前後

対新規登録成約率(成約件数/新規登録件数)について見ると、中古マンションでは、築5年以内の29.9%(同27.4%)が最も高く、「築10年以内と築20年超の築年帯が上昇」したが、「築11~20年は下落」となった。中古一戸建てでは、築11~15年の22.5%(同20.7%)が最も高く、全ての築年帯で上昇した。

築年帯別に物件属性を見ると、中古マンションの成約価格は、築0~5年が5,000万円台、築6~15年が4,000万円台、築16~20年が3,000万円台、築21年以上は2,000万円前後だった(表)。面積については、「築15年以内の築浅物件の面積は成約物件が新規登録物件を下回る」結果になったという。中古一戸建てでは、成約価格は築20年以内が3,000万円台、築21年以上が2,000万円台となり、「土地・建物面積は成約物件・新規登録物件とも築20年超は規模が大きくなる傾向」にあるという。

表:築年帯別物件属性
表:築年帯別物件属性

※(公財)東日本不動産流通機構 「築年数から見た首都圏の不動産流通市場(2015年)」より抜粋して作成

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